食品業界紙『Lebensmittelzeitung』によると、対象商品は自社ブランド「Vemondo」の約45品目と約100種類にのぼる。
平均してリテーラーはヴィーガン商品の価格を23％引き下げ、動物由来商品の価格水準に合わせる。リドルは2030年までに植物性タンパク質を使った商品の比率をほぼ倍増させることを目指している。現在、植物性と動物性タンパク源の比率は11対89パーセントである。
乳製品では6対94パーセントの比率となる。2030年には、全商品ラインナップの20％と乳製品ラインナップの10％が植物由来の製品になる予定だ。ドイツのリドル店舗でのヴィーガン商品はすでに自社ブランドだけで100品以上、季節限定品を含めると650品にのぼる。
この施策でディスカウンターはヴィーガンやベジタリアンだけでなく、自身をフレキシタリアンと考え肉の消費を減らしたい顧客にもアピールしたい考えだ。そのため該当のVemondo商品は全てのドイツのリドル店舗で動物性の対応商品と隣に陳列され、別の棚に分けられることはなくなった。
アルベルト・シュヴァイツァー財団のマヒ・クロスターハルフェン会長はリドルの決定を歓迎した。一方、バイエルン農業協会（BBV）のクリスティーネ・ジンガーは、リドルが市場を迂回して消費者行動を意図的にコントロールしようとしていると批判。これは間接的に動物性食品を悪く見せかけることになると指摘した。
昨年、リドルは持続可能性の観点から、オランダの店舗も含めて新鮮な野菜の航空輸送を停止した。